サステナビリティ

方針

当社グループでは、企業理念として「一人ひかる 皆ひかる 何もかもひかる」を掲げています。「何もかもひかる」の「何もかも」とは、社会全体を指し、持続可能な地球環境への配慮はもちろん、人類社会の進歩発展に貢献し、
世界中の人々の生活を健康で豊かにしていくことを目指しています。

また、パンデミックによる急激な生活様式の変化など、暮らしや価値観そのものも大きく変化する時代に、一人ひとりのお客様に寄り添い、バイタルに溢れた人生の実現に向け、常に最適なブランド・商品を開発し続けること、“VITAL LIFE” 世界中の人々の健康で美しく生き生きとした人生の実現、を事業ビジョンとして掲げています。

企業理念と事業ビジョンを実現することで、継続可能な地球環境の実現と、世界中の人々の生活を健康で豊かにしていくことに貢献するため、環境・社会・ガバナンスに考慮した企業活動を進めてまいります。

環境

当社グループでは、持続可能な地球環境への配慮から、各ブランド、グループ会社が事業活動を通じて、環境・社会課題解決に向けたアクションに取り組んでいます。

水資源節水効果(ファインバブルシャワー)

ファインバブルを発生させる機能を搭載したシャワーヘッドを取り付けることで、最大約49%の節水効果につながり、製品の使用を通じて、水資源の保全に貢献することが出来ます。

※ReFa FINE BUBBLE U ミストモード使用時

また一般社団法人ファインバブル産業会(FBIA)設立時よりの正会員(理事会社)として、積極的に情報を発信し、ファインバブル技術の認知に貢献してきました。FBIA加盟の企業として、ファインバブルの力をより多くのステークホルダーに知って頂き、人々のよりいきいきとした人生の実現に貢献したいという想いから、ファインバブル技術の可能性、魅力を発信するサイトも設立。その技術を活用した製品の開発だけではなく、同サイトを通じ、積極的に情報を発信しています。

FBIA

一般社団法人ファインバブル産業会(FBIA)認証製品
「ReFa FINE BUBBLE U」は、ファインバブル産業会(FBIA)の製品認証登録制度の基準に適合して認証された製品です。

「ファインバブル」、「ウルトラファインバブル」、「FINE BUBBLE」、「FBIA」ロゴは、一般社団法人ファインバブル産業会(FBIA)の登録商標です。ファインバブル技術はFBIAが普及を進めている先端技術です。

※ファインバブルの性能についてはReFa公式ブランドサイトを参照ください。

環境保護アップサイクル(ON&DO)

「環境負荷を減らし、本当の意味で豊かさを感じられる製品を届けたい」という想いで、環境への配慮を心掛けた製品開発を実施し、化粧箱にはFSC認定紙を使用。一部化粧箱は、糊を使わずに組み立てられるよう設計しています。アイテム数が多いですが、型や部品を共有することで、少しでも無駄を削る工夫をしています。容器は、一部ボトル構造(リフィル)を採用し、何度も繰り返し使う事を前提に設計しています。また、容器回収とアップサイクルも実施。使用済み容器を資源として循環させることで環境への負担を少しでも軽くしつつ、新たな価値を付加した別の製品へとアップサイクルし、これからの時代の「モノのつくり方・つかい方」をお客さまと共に考えていきます。

※ 木材を生産する世界の森林と、その森林から切り出された木材の流通や加工のプロセスを認証する国際機関「Forest Stewardship Council = 森林管理協議会」からの認証を受けた森林から伐採した木材、またそれを使用した木材製品を認証するもの

自然保護自然を守るための商品開発
(五島の椿)

長崎県 五島市内の鮮⿂仲卸業を営む生産者の「五島の海を守りたい」という願いから、磯焼けの原因の⼀つといわれているアイゴ、イスズミ、ニザダイといった⾷害⿂や、規格が合わない等の理由で、市場で値が付かない未利⽤⿂を利⽤した「五島の醤」を開発しました。
五島列島は豊かな漁場として全国でも名を馳せる⼀⽅、「磯焼け」を背景とした漁獲⾼の減少、漁師の後継者不⾜などの課題も抱えており、それらの課題解決の一助となることを目指しています。

磯焼けの海底 正常な海底

社会

健康寿命を延ばすことに貢献するためのブランド開発、商品開発、商品改善を日々続けています。また、人的資本については、全従業員の「一人ひかるの実現」ならびに物心両面の豊かさを実現するために、活気溢れる風通しの良い組織と、創造的かつ成長が促進される環境の創出に向けて、取り組んでいます。

健康経営健康寿命の延伸

EMS技術を用いたホームユースのトレーニング機器としてスタートし、30代、40代男性が主なユーザーだったSIXPAD商品を「人生100年時代」に健康であり続けるために、一から設計を見直し、健康寿命の延伸に向けた商品の企画を行っています。
より豊かで健やかな人生100年時代を実現するためには、筋肉のトレーニングと習慣化が大切であると考え、トレーニングが継続しやすく、多くの方に使ってみたいと思っていただける健康機器として、座ったままで、歩くときに使う足の筋肉を鍛えるFoot Fitシリーズや、約30%の力でねじることで血圧対策の運動ができるHealth Gripなどを開発。自治体のソーシャル・インパクト・ボンドを活用した高齢者介護予防事業として健康増進に貢献する社会参加サービスにも展開。人々の健康・美容の増進、QOL(生活の質)の向上を目的とする機械器具として認定されています。(一部商品)

伝統文化伝統文化や伝統工芸発展への貢献

「日本の伝統を紡ぐプロの技を世界に発信する」をプロジェクトミッションとし、数百年もの間、日本の文化・伝統を紡ぎ続ける"プロフェッショナルの技"にReFaを融合させたプロダクトシリーズを始動いたしました。
日本を代表する伝統工芸である「漆塗り」「螺鈿細工」また「鋳物」や「木工」などの職人技術とコラボレーションすることで、日本ならではの”美”の価値を発信。「伝統の技巧が暮らしに溶け込むという贅沢」を感じていただける商品を展開しています。

地域活性ふるさと納税に採用

2022年8月から、名古屋市のふるさと納税返礼品としてMTG製品が採用されました。名古屋市で創業し、本社を名古屋に置くメーカーとして、返礼品への採用を通じ、名古屋市に貢献するとともに、地元名古屋から日本全国の皆様にVITALな製品をお届けし、名古屋市の魅力の発信となるよう、つとめています。また、五島市のふるさと納税返礼品として、グループ会社「五島の椿株式会社」の商品が採用されました。五島の椿株式会社の商品の採用も同様に五島市に貢献すると共に、五島列島の魅力を発信することで、ひいては地域活性につながるようつとめています。

地域活性五島の椿事業による地域活性化

グループ会社「五島の椿株式会社」においては、長崎県五島列島に古来、自生する五島椿を活用した事業展開を行っています。花や種といった、年に一度の収穫時期に限られたものだけでなく、葉、枝、果皮、そして椿の花から取り出した「五島つばき酵母」を使用した製品開発を行っています。また、五島列島の歴史、文化に至るまで、あらゆる側面から調査・研究を実施し、知られざる力を発見することで、新たな事業創発を目指しています。
過疎化と高齢化が進む五島列島において、五島の椿の価値を高め、広く知っていただくことで、UIターン者の誘致と、雇用を増やし、列島全体の活性化を継続的に支援していきます。

人的資本人材育成方針

持続的な高成長・高収益の実現に向けて、研修と実践の場を成長促進の両輪と考えて、従業員一人ひとりの成長を後押ししています。特に、経営人材の育成、マネジメント力の向上、そして全従業員の実力の底上げを重視し、各種施策を実施しました。

真のリーダーに向け研鑽を積む
「リーダー勉強会」

当社グループの持続的な成長・発展のために重要なことは、経営人材の育成であるという考えのもと、2019年より本勉強会を始め、23年9月期においては3階層にわたり実施。リーダーとしての見識を向上させる機会を設ける。
23年9月期は31回開催。

リーダーとしての実力が問われる
「決起大会」「業績検討会」

年に一度、リーダー自らの事業・組織の運営方針を発表する決起大会、さらに実践の成果として、事業採算等を問われる月1回の検討会を開催。いずれも各部署の実態を踏まえた、実践的な経営指導を役員陣から得る機会となっており、これら取組を通してリーダーとして自覚を持ち、成長できるよう促す。 

組織の一体感と精神、文化を醸成する
「光フィロソフィ共育会」
「経営方針発表会」

当社グループの持続的な成長・発展のために重要なことは、経営人材の育成であるという考えのもと、2019年より本勉強会を始め、23年9月期においては3階層にわたり実施。リーダーとしての見識を向上させる機会を設ける。
23年9月期は31回開催。

ガバナンス

コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方

当社においては、企業理念「一人ひかる 皆ひかる 何もかもひかる」に基づき、持続的な成長及び中長期的な企業価値の向上を図る観点から、意思決定の透明性・公正性を確保するとともに、コーポレート・ガバナンスの強化を企業経営の重要課題の一つと位置づけ、取り組んでいます。

コーポレート・ガバナンスコードへの対応

当社は、コーポレートガバナンス・コードの基本原則を全て実施しております。
詳細につきましては、コーポレート・ガバナンス報告書をご参照ください。

コーポレートガバナンス体制

独立社外取締役の比率を過半数の57%(7名中4名)とし、上場企業の役員経験者を招聘。更なるガバナンス力の強化を図っています。