TCFDフレームワークに
基づく情報開示
「何もかもひかる」
地球環境への配慮と保全
MTGグループ環境方針
- 持続可能な社会の実現
私たちは、環境マネジメントシステムの運用を推進し、地球環境への配慮と保全に努め、持続可能な社会の実現を目指します。 - 地球環境の負荷軽減
カーボンニュートラルの早期実現に向け、社内外のステークホルダーと連携・協働し、地球環境の負荷軽減に取り組んでいきます。 - 環境に配慮した商品・サービスの提供
環境に配慮した商品とサービスを、世の中の人々へ提供することに努めます。 - 自然との共生
生物多様性や環境に配慮した事業活動を行っていきます。 - 法令遵守
環境関連における法令を遵守し、事業活動を行っていきます。 - 積極的な情報開示
環境に関する情報を積極的に開示し、ステークホルダーとのコミュニケーションを通して、信頼関係の構築と、環境課題の解決に向けて努めていきます。
2025年9月1日
⑨ 地球環境の負荷軽減
温室効果ガスの排出削減(Scope1-3)
何もかもひかる
単位: t-CO2e
| 2023年9月期 基準値 |
2024年9月期 実績値 |
2025年9月期 実績値 |
||
|---|---|---|---|---|
| Scope1 | 直接排出 | 183 | 192 | 260 |
| Scope2 | エネルギー起源の間接排出 (マーケット基準) |
997 | 1,237 | 1,031 |
| エネルギー起源の間接排出 (ロケーション基準) |
1,023 | 1,264 | 1,859 | |
| Scope3 | カテゴリ1 :購入した製品・サービス | 82,233 | 109,376 | 139,049 |
| カテゴリ2 :資本財 | 4,017 | 11,177 | 29,379 | |
| カテゴリ3 :その他燃料 | 195 | 239 | 352 | |
| カテゴリ4 :輸送(上流) | 8,537 | 10,218 | 13,419 | |
| カテゴリ5 :事業廃棄物 | 388 | 540 | 394 | |
| カテゴリ6 :従業員の出張 | 1,460 | 1,912 | 1,929 | |
| カテゴリ7 :従業員の通勤 | 654 | 699 | 815 | |
| カテゴリ8 :リース資産(上流) | - | - | - | |
| カテゴリ9 :輸送(下流) | 315 | 414 | 562 | |
| カテゴリ10:商品の加工 | - | - | - | |
| カテゴリ11:商品の使用 | 33,664 | 58,179 | 73,787 | |
| カテゴリ12:商品の廃棄 | 1,180 | 1,553 | 1,842 | |
| カテゴリ13:リース資産 | - | - | - | |
| カテゴリ14:フランチャイズ | - | - | - | |
| カテゴリ15:投資 | - | - | - | |
| Scope3 合計 | 132,644 | 194,308 | 261,528 | |
| 総排出量(マーケット基準にて算定) | 133,824 | 195,738 | 262,819 | |
※当社グループの温室効果ガス排出量は、GHGプロトコルおよび国内ガイドラインに準拠して算定しています。
※SBTi(Science Based Targets initiative)認定の取得に伴い、経過年の算定値を一部再計算しております。
※集計対象及び算定方法については、今後、国内外のガイダンスや基準等の動向に沿って、必要に応じて見直しを行います。
※Scope3のカテゴリー8,10および13ー15は該当する活動がないため対象外としています。
温室効果ガス排出量 削減目標
2026年7月、当社グループ2030年の温室効果ガス(GHG)排出量削減目標が科学的な根拠に基づいたSBT※1 目標としてSBTi※2に認定されました。
これにより、パリ協定にて示された目標水準(世界の平均気温上昇を産業革命以前と比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃以下に抑える)に準拠した目標値であることを正式に評価・認定されたことになります。
本目標では、2023年度を基準年とし、 2030年度までにScope1及び2は42%削減、Scope3については 25%削減することを目指しております。また、2050年にカーボンニュートラルを実現できるよう、社内外のステークホルダーと連携・協働し、地球環境の負荷軽減に取り組んでいきます。
※1 SBT(science-based targets):パリ協定が求める水準と整合した、企業が設定する温室効果ガス排出削減目標のこと
※2 SBTi(Science Based Targets initiative) :認定の取得に伴い、経過年の算定値を一部再計算しております。
Scope1,2 温室効果ガス排出量
2025年9月期のMTGグループ温室効果ガス排出量は、Scope1が260t-CO2e、Scope2が 1,031t-CO2eで合計1,291t-CO2eとなりました。各拠点において、再生可能エネルギー由来電力の使用や、再生可能エネルギー(電力)証書の購入、省エネルギー活動による削減活動を実施いたしました。今後も引き続き、温室効果ガス排出量削減およびオフセットに積極的に取り組んでいきます。
Scope3 温室効果ガス排出量
製品の原材料調達から製造、販売、消費、廃棄に至るまでの過程において排出される温室効果ガスの量(サプライチェーン排出量)を指すScope3の算定を実施しております。Scope3排出量は261,528 t-CO2eとなり、温室効果ガス排出量が最も多いカテゴリーは「購入した製品・サービス(カテゴリー1)」の139,049t-CO2eで、全体の約53.2%を占めております。今後削減に向けてはサプライヤー含む社内外のステークホルダーとの連携・協働が不可欠となりますので、排出量削減の対応検討を進めていきます。
温室効果ガス排出量第三者保証
温室効果ガス排出量データの信頼性を向上させるため、 2025年9月期はMTGグループのScope1,2,3の温室効果ガス排出量を対象に、アスエネヴェリタス株式会社による国際保証業務基準(ISAE)3000および3410に準拠した第三者の保証を取得しました。温室効果ガス排出量検証報告書
環境関連データ
⑩ 自然保護への取組み
五島の椿の保全
何もかもひかる
自社農園における椿の植栽による
自然保護
椿農園の整備による観光農園化準備
農園の雑草やツタ類の除去を行い、椿がより生育しやすい環境整備に注力しました。結果として、景観美化にも繋がり、農園の観光農園化につながるアクションとなりました。今後、農園体験ツアーを企画し、より多くの方に自社農園でのサステナブルな取り組みを発信してまいります。椿の苗木の頒布による椿植栽の振興
全国特定の商品をご購入いただいた際の特典として、椿の苗木をプレゼントする企画を実施しました。結果、全国のお客様に椿の苗を115本お送りし、全国での椿植栽を推進しています。椿の植栽及び配布本数の総数は519本となりました。
椿農園における生物多様性についての調査研究
椿農園の生物多様性による価値づけを行い、国が推奨する「30by30(サーティ・バイ・サーティ)目標」を実現すべく社内勉強会を継続開催しました。新たに農園のインスタアカウントを開設し、農園の魅力発信を開始しました。⑪ 水資源の維持と保全
ファインバブルによる水資源の保全、排水量削減
何もかもひかる
社会の水資源の保全とCO2の排出量を削減
ファインバブルシャワーの節水およびCO2削減効果
2024年9月期を終え、ファインバブルシャワーの累計販売数は約260万本となりました。ファインバブルシャワーは1台あたり、年間約17,581ℓの水量を削減※1できることから、累計販売本数が全て世の中で使用されていると仮定すると、1年間で約4,600万tの節水ができることになります。これは日本国民1億2400万人が約1日生活できる水量※2となります。
また、同節水量を給湯に必要なガス(CO2)量に換算した場合、ファインバブルシャワー1台あたり約50kgのCO2を削減できることから、累計販売本数では約13万tの削減できると考えられます。
ファインバブル技術による、各家庭での水質保全
2024年12月に発売したReFa ULTRA FINE BUBBLE SUIGENという商品は、各家庭の水道管に取り付けることで家中すべての蛇口からウルトラファインバブルを含んだ水が出てくるという商品です。ウルトラファインバブルを含んだ水を使用することによって、キッチンや洗面での洗浄剤の使用量を削減できたり、使用する水の量を減らせたりすることが期待できます。この商品を普及していくことにより、各家庭での水資源の保全と排水量の削減に貢献していきます。人々のよりいきいきとした人生の実現を目指してまいります。
※1 ReFa FINE BUBBLE U:ミスト30%、ピュアストレート10%、ストレート50%、ポイントジェット10%として計算
※2 1世帯における節水量×累積販売台数(1人あたりのシャワー使用時間6分、シャワー流量12L/分、国内平均世帯人数2.23人、ファインバブルUの1回のシャワーでの節水量で計算)
※3 ファインバブルの性能についてはReFa公式ブランドサイトを参照ください。
※4 シャワーヘッド260万本による年間の節水量:約4,600万t、国民1人あたりの1日の水使用量:286L、国土交通省 2019年 日本国民の人口:約1.24億人(2025年10月14日時点 google調べ)